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めざましどようび
この番組を見たい!数3,669人
感想数615件
- 滝川 栗と栗鼠さん2022/02/05 7:59
五輪 金メダル候補選手以外にも
参加選手全員に金メダルの可能性があります。 岩崎恭子を見よ！違反報告投票した人
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- 流川おさかなの銛さん2022/01/29 7:00
検査キットなんて使わなくても
感染者は 簡単に判別できるよ❓🙄 背中に羽根が生えるからね❗✌️ 妖精🤭違反報告投票した人
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- 流川おさかなの銛さん2022/01/29 6:41
女子ゴルフ畑岡なさ選手
NASAと言うより、 畑岡ダサッ❗とか、ドサッ❗ って 感じだよね❓🤭😁 何で女子ゴルフって ちょっと綺麗な娘はいるけど おしなべて 可愛い娘いないんだろう❓ 澁野日向子は好きだけど 顔面ブーフーウーだし😌違反報告投票した人
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- 流川おさかなの銛さん2022/01/29 6:37
女子マラソン松田瑞生選手
顔面も、 浪花のエラ張りど根性❗🤭違反報告投票した人
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- マイマイさん2022/01/28 19:16
久慈さん
田中みな実のようにならないでね！違反報告投票した人
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- 和合光春さん2022/01/28 16:50
久慈アナウンサー
フジテレビ退社。君はその方が良い。違反報告投票した人
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- sam********さん2022/01/08 8:10
久慈か？
オメー噛んでたな。昨日のライブニュースイットで、石本も噛んでたしな。 フジ・メディア・ホールディングスの女子アナはマトモに原稿読みが奴がいなくなったな。違反報告投票した人
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- sas********さん2021/11/23 13:37
岸田政権は何故？中国寄りの政策を？
公明党が公約に掲げていた「18歳以下に10万円給付」案を、 自民党内で反対者が多くいたにもかかわらず 岸田総理がすんなり受け入れたのは何故か？理由を明確に述べられる人がいたら 是非お答えをお願い致します。理由を説明した報道番組は一切ありませんでした。 これに関連して岸田政権が労働力不足解消のため大量の移民を受け入れる「外国人就労拡大」と 外国人労働者の永住拡大案が急浮上して来ました。 このままだと、岸田政権が米国と中国の双方にいい顔をする「二股外交」と 同盟国である米国の信頼を損なう懸念が出てきています。 何故？岸田総理は中国寄りの政策に傾いているのでしょうか？違反報告投票した人
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- sas********さん2021/11/18 1:56
茂木幹事長、世帯の収合算しない方針！
自民党の茂木幹事長は１７日、朝の情報番組に出演し、 １８歳以下の子どもに対する１０万円相当の給付の所得制限について、世帯の中で所得が多い 「主たる生計維持者」の年収が基準とし、世帯の年収を合算することはしない考えを示しました。 これは共働き家庭では、夫と妻の収入を合計した世帯全体の年収ではなく、 夫か妻の年収が高い方の年収で判断するということです。 「世帯の中で所得が最も高い人」の年収９６０万円の所得制限を基準に設けるということは、 年収が960万円以上の世帯は除外されます。 つまり、年収1900万円の共働き家庭でも子供２人なら２０万円支給されます。 しかし夫の年収960万円以上の家庭の子どもには支給されません。 また多くの低年収300万円以下の子供いない家庭や、独身者は一切貰えないんです。 おかしいじゃないですか？どう考えても。 これに対し、高市早苗政調会長は会合で 「世帯合算ではなくて、主たる所得者の年収で判断していくと大変不公平だ」と 批判を繰り広げました。 世帯全体ではなく、主な稼ぎ手の収入で線引きすると、不公平を引き起こすからです。 今だに異論が相次いでいます。違反報告投票した人
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- sas********さん2021/11/15 21:50
「18歳以下に10万円給付」に批判の声！
「18歳以下10万円給付」に格差問題「子持ちの正社員・子なしの非正規間の格差がさらに広がる」 ネット上では批判の雨あられとなっている。より正確に言えば、公明党が炎上しているのだ。 政府が実施しようとしている「18歳以下の10万円給付」を巡り、批判の声が高まっています。岸田首相と公明党の山口代表は、この政策について「年収960万円」の所得制限を設けることで合意した。ことの発端になったのは、公明党が衆院選で「未来応援給付」として掲げていた公約だ。SNS上では「なぜ子持ちだけなのか」「困っている大人もいる」などと反発の声が相次ぐが、格差問題に詳しい専門家は、この給付がむしろ「格差を拡大させる」と指摘しています。 まず『何故？18歳以下なのか』という疑問です。18歳以下の男女だけがコロナ禍で経済的な苦境に立たされているはずもないでしょう。むしろ中高年のほうが大変なはずです。『どうせ給付するなら年齢制限は必要ないはず』という主張が、かなりの数にのぼっています」 現金を配る必要性があるにしても、それはコロナ禍などで年収が減少し、生活が苦しい国民を対象にすべきだという声が増えているのです。違反報告投票した人
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